本研究のインタビュー調査結果から、学習者が教師によってチェックされた自分の作文を十分に読まず、しばしば同じ誤用を繰り返すという問題点について、分析した。そして、教師は作文協働添削に期待する効果の一つとして、「学習者は自分の気づかなかった点を認識することができ、批判的思考を促進する」と指摘した。学習者へのアンケート調査において、作文協働添削を通して、「ほかの人の表現から学んで、自分が文章を作成するときに間違えないように注意するようになった」という回答が多数見られた。作文協働添削を通して、批判的に文章を読む能力が養成され、自己モニター能力の向上も期待できることから、教師による添削のコメントが学習者には十分に認識されていないという現状に、役に立つと考えられる。

　2.1で示したように、本研究の調査協力者である教師20名に対する、調査1でのインタビューの結果、学習者は、教師からの作文に対するフィードバックのコメントを十分に読まず、しばしば同じ誤用を繰り返すという問題の存在が明らかとなった。その問 題を作文の授業や個別指導の方法の観点から分析した結果、 1クラス20名以上の授業において従来行われてきた作文の授業や指導の方法には限界があり、学習者自身の内省、すなわち自己モニターができていないことがわかった。

　一方で、調査2における教師へのインタビューにおいては、協力者の70%に相当する14名の教師は、学習者が協働で行う「作文協働添削」に期待する効果の一つとして、「学習者は自分の気づかなかった点を認識することができ、批判的思考を促進する」と指摘した。調査3の学習者へのアンケート調査の結果からも、調査協力者とした80名のうち80%に該当する64名が、「『作文協働添削』を通して、「ほかの人の表現から学んで、自分が文章を作成するときに間違えないように注意するようになった」と回答した。つまり、学習者は、自身の文章作成や推敲の際に、モニターすることの重要性を意識できるようになったと言える。

　教師および学習者に対する上記の調査結果から、「作文協働添削」を通して、学習者は批判的に文章を読む能力が養成され、自己モニター能力の向上も期待できると言える。（後略）

段落を分けて文脈をはっきりさせたことはもちろん、研究の詳細について、調査対象、調査方法と調査結果をも詳しく述べた。そして、調査結果において、回答を述べる時、回答に応じる比率や回答者数もはっきり見えるようになった。また、結論を明らかにする時、表現としてもより適切に見えた。「上記の調査結果から〜」

2、文末表現がもっと多様化「〜明らかとなる」「〜と言える」

3、データを上げたし、明確しているから、さらなる説得力があると思う

【タイトル案】

(ア) 若者ことばをめぐる一考察

(イ) 災害と事故から見た原発

(ウ) 欧米諸国の女性の地位向上のための法律の影響と日本の実態

(エ) ナノテクノロジーと人々の生活

(オ)日本と中国と韓国の大卒者の就職事情の比較から

【レポートの目次案】

タイトル : 雇用状況の比較―X 国と日本―

1. はじめに

2. 雇用状況：日本の場合

2.1 失業率の推移

2.2 失業率上昇の原因

3. 雇用状況：X国の事例

3.1 失業率の推移

3.2 若者の就職事情

3.3 X 国政府による介入

4. 日本とX国の比較考察

【論文の目次案の一部】

1.本研究の背景

2.本研究の目的と概要

2.1 本研究の意義

2.2 本研究の位置づけ

2.3 本研究の対象と方法

3. 先行研究の概観

4.先行研究の問題点

5. 結果

6. 考察

7. 総合的考察

8. 結論と今後の課題

9. 参考文献と付録

10. 謝辞

　A国の大学における日本語学習者は、 英語学習者の次に多い。そして、日本のアニメ等のポップカルチャーに興味を持つ若者が増えており、そういった興味関心から、日本語を学び始める大学生も少なくない。最近、現地の日系企業への就職を希望する学生も急増しており、さらには、奨学金の有無にかかわらず、日本留学希望者も徐々に増加し続けている。そのため、本研究では、日本語を学ぶ大学生100人に対して、その動機、授業内外での学習方法、日系企業への就職希望の有無とその理由、日本留学への希望の有無とその理由等について質問紙調査を行い、その結果をもとに、大学での学習や研究活動における日本語学習の意義や位置づけについてまとめる。

　また、A国の大学の日本語教育歴10年以上の経験を持つ教員10人に対してもインタビューを行い、10年間に実際に教えた学生の学習動機や日本の文化等への興味関心の変化についてコメントを得る。また、学生への日本語の教授方法の変化についてもコメントを得る。

　さらに、できれば、現在日本に留学中のA国出身の大学院生についても、調査を行いたい。上記の100人の大学生の所属大学の出身者についてデータを集め、大学時代の日本語学習や日本留学の希望について調査・分析を行いたい。

　以上の結果をまとめて考察し、日本語の教育や学習支援、および日本留学の意義、日本語学習と就職との関係について明らかにし、日本語を通じたA国と日本との交流への貢献をしたい。

○ヒント 

(1) この文章の各段落で最も伝えたい内容は何か、考えてください。 

(2) 大学院入学後に研究したい内容を報告するという目的を達成するために、文章にはどのような構成要素が必要か、それらがこの文章にもれなく入っているかを考えてください。

(3) 文章の目的から考えて、不要な記述はありませんか。 

(4) 厳密に書いた方がよい箇所があれば、その部分を指摘し、理由を考えてください。

　A国の大学で学ぶ日本語学習者は、英語学習者の次に多く、日本のポップカルチャーへの興味関心から、日本語を学び始める大学生も少なくない。最近、現地の日系企業への就職を希望する学生も増加しており、さらには、日本留学希望者も徐々に増加し続けている。

　このような現状を背景として、本研究では、A国人大学生の留学や就職といったキャリア形成の過程における日本語学習の位置づけについて、質問紙調査とインタビュー調査により、明らかにすることを目的とする。本研究は二つの調査から構成される。それぞれ、協力者は学生と教員である。

　まず、A国の北部、中部、および南部の総合大学で日本語を学ぶ大学生100人に対して、その動機、授業内外での学習方法、日系企業への就職希望の有無とその理由、日本留学への希望の有無とその理由等について質問紙調査を行う。その結果をもとに、大

学での学習や研究活動における日本語学習の意義や位置づけについてまとめる。

　次に、A国の調査対象大学で日本語教育歴10年以上の長い教授経験を持つ教員 10人に対してインタビューを行い、実際に教えた学生の学習動機や日本への留学、日本企業への就職に対する興味関心の変化についてコメントを得る。また、日本への興味関心のみならず、就職という実利的な目標を持った学生が増えていることから、学生への教授方法の変化の有無についてもコメントを得る。

　以上の結果をまとめ、A国の大学生のキャリア形成の観点から、就職や留学と日本語学習との関係について考察を行い、キャリア形成をサポートする日本語教育や学習支援のあり方について検討し、課題をまとめる。

(イ)先入観

(ウ)欧米諸国という言葉は範囲が広すぎて、具体的な国を特定した方がいい

(エ)

(オ)研究対象は2つの方がいい

イ　不適切　事故や災害二種類、広すぎる

ウ　不適切　欧米と日本比較して書いたほうがいい

エ　不適切　広範囲で、具体的な分野や影響を示すと良い

オ　不適切　特定の側面を注目して書く必要がある。(例えば、就職率を注目して)

(イ) 事故や災害の種類も多い。具体的にどこで起きた災害や事故なのかははっきりしない。

(ウ) 具体的にどの方面の実態かは不明だ。

(エ) 範囲が広すぎる。生活のそれらの面ははっきりしていない。

(オ) 具体的にはそれらの方面の比較ははっきりしていない。

1.はじめに

2. 若者の雇用状況：日本の場合

　2.1 若者の失業率の推移

　2.2 若者の失業率上昇の原因

　2.3 若者の就職事情

　2.4 政府による介入

3. 若者の雇用状況：X国の場合

　3.1 若者の失業率の推移

　3.2 若者の失業率上昇の原因

　3.3 若者の就職事情

　3.4 政府による介入

4. 日本とX国の比較考察

　4.1 若者の失業率の比較

　4.2 若者の失業率上昇の原因の比較

　4.3 若者の就職事情の比較

　4.4 政府による介入の比較

5. 結論

政策や社会的要因の分析が不足。

1、2と3の部分の構造は対称的ではなくて、比較が不十分になりやすい。

2、比較の観点が不明確。

3、研究対象を説明してない。

2.1の「原因」を後ろの位置に置く。

比較する際に異同点やアドバイスを加える。

（イ）〇

根拠: 原発を災害や事故の視点から分析することが明確で、テーマとして適切です。

（ウ）✕

根拠: タイトルがやや長く、具体的な焦点がわかりにくいです。もう少し簡潔にまとめるとより適切です。

（エ）〇

根拠: ナノテクノロジーと生活の関連性を扱うテーマとして明確で適切です。

（オ）✕

根拠: タイトルが「から」で終わっており不完全です。結論や方向性を示す具体的な言葉が必要です。

1、1.の部分で背景と目的を一緒に述べた方がいい

2、研究対象や研究方法は個別に説明すべきし、先行研究の後に論じた方がいい

2、6.考察と7.総合的考察は分けて書かないた方がいいと思う。

2、留学と就職の関係ははっきりしていない。

3、第二段落で論じてる内容に問題があって、研究対象を日本語学習者に絞った方がいい。

根拠がなければ、それは主観の考えだけだと思う。

研究の問題ははっきりではない。文章は日本学習者の学習動機と日系企業の就職状況についていったけど、問題提起がない。

100人の大学生と10人の教員に対する調査が述べられていますが、これらのサンプルがどのように選ばれたか、代表性があるかどうかについては説明されていない。特に、10人の教員のサンプルサイズは小さく、全体の状況を代表するには不十分かもしれない。

話言葉の使いが多すぎだ。

　①以上に述べてきたように、少子高齢化は非常に大きな問題である。②少子高齢化が進むとともに、高齢者のための医療保険制度だけでなく、公的な年金の支払い、および年金給付額は深刻な問題になっていると言える。③さらに、日本の総人口に占める高齢者の割合が高いことから、日本は人的資源不足の問題に直面している。④このような労働力不足の問題を解決するためには、外国からの労働者の受入れ整備を早急に行う必要がある。⑤しかし、高齢者の高い割合は日本の医療的および社会的環境と生活水準の高さの標示でもある。

　今後は、X語話者の日本語学習者を対象として、アンケートやインタビューなど、さまざまな調査を行い、学習成功者を特定した上で、彼らを中心に、特に会話能力に絞って彼らの習得状況を、教室の外で観察し、分析して考察を行いたい。

　外国語教育学の多くの関連研究として、赤坂（1995）、伊豆（1993）、上野（1990）、江戸（2000）、大森（2005）などを読み、理論と教育実践の両面から、先行研究の知見をまとめつつ、筆者自身の研究テーマの絞り込みを行っている段階である。

　X語話者の日本語学習者を対象とする研究が近年は増加の傾向が見られるようになっている。本研究は、この中で、特に入門から上級レベルに至るまでニーズの高い会話能力に絞って日本語習得過程を観察することを考えている。その観察の中で、学習成功者の認定条件を、さまざまな角度から探っていきたい。具体的な調査手法は、先行研究のものを参照しつつ、学習背景に関するアンケート調査、会話能力テスト、および、会話学習に関するインタビュー調査を行う。調査協力者は、現在、Y地域の複数の教育機関に連絡をとり、交渉を進めているところである。

人と意見交換をしてください。

　このタイプの教育実践の報告からは、学習者のニーズを理解している教師が、新たな相互作用活動の利点を把握した上で、学習者にその方法と効果を説明し、授業を実施していたことが観察される。一方、相互作用活動を用いた教育実践経験がなく、その活動を知らない教師が、この教育方法に対してどのような意識を持っているかについての調査はほとんどない。特に、一方的な講義形式により知識注入型の授業を行っている教師には、相互作用活動の効果が理解できず、抵抗感を持つ可能性もある。

　この活動には、知識注入型の指導ではない、教師の新たな役割が求められる。一方で、相互活動型教育方法に関する先行研究（田中 2006 他）では、教師の新たな役割を導入することで、多くの教育現場での有効性が検証されている。これらの先行研究によって、X国の大学においても、相互活動型教育方法の活用の可能性が考えられる。本発表では、相互作用活動を用いた実践経験のない、Y 地域とZ地域の10大学に勤務する教師 100名を対象に、アンケートによる意識調査を行い、相互作用活動への意識、および導入した場合の課題について検討を行う。

〜たい、研究テーマを変更した経緯

自分の研究に関する内容は少ない。

2.研究テーマの変更の原因は詳しく書く必要はない。

3.研究方法のところに「など」が書いてあるが、全ての研究方法書いたほうがいいと思う。調査方法✕

今まで研究してきた結果

今はどんな段階

今後の計画

より厳密に書いたほうがいい：具体的にどんな調査を行うか

(2)先行研究の具体的内容、研究目的や研究結果

(3)第一段「先輩や指導教員の意見」に関する部分

(4)第二段の書き方は、厳密ではない。研究方法の説明が具体的ではない

　①以上に述べてきたように、少子高齢化は非常に大きな問題である。②少子高齢化が進むとともに、高齢者のための医療保険制度だけでなく、公的な年金の支払い、および年金給付額は深刻な問題になっていると言える。③さらに、 日本の総人口に占める高齢者の割合が高いことから、日本は人的資源不足の問題に直面している。④このような労働力不足の問題を解決するためには、外国からの労働者の受入れ整備を早急に行う必要がある。⑤しかし、高齢者の高い割合は日本の医療的および社会的環境と生活水準の高さの標示でもある。

　①以上に述べてきたように、少子高齢化は非常に大きな問題である。②少子高齢化が進むとともに、高齢者のための医療保険制度だけでなく、公的な年金の支払い、および年金給付額は深刻な問題になっていると言える。③さらに、日本の総人口に占める高齢者の割合が高いことから、日本は人的資源不足の問題に直面している。④このような労働力不足を解決するため、外国からの労働者の受入れ整備を早急に行う必要がある。⑤ただし、高齢者の高い割合は日本の医療的および社会的環境と生活水準の高さの標示でもある。

　①以上に述べてきたように、少子高齢化は非常に大きな問題である。②少子高齢化が進むとともに、高齢者のための医療保険制度だけでなく、公的な年金の支払い、および年金給付額は深刻な問題になっていると言える。③さらに、日本の総人口に占める高齢者の割合が高いことから、日本は人的資源不足の問題に直面している。④高齢者の高い割合は日本の医療的および社会的環境と生活水準の高さの標示でもあると考えられるものの、以上に述べた労働力不足は深刻な問題であり、外国からの労働者の受入れ整備を早急に行う必要がある。