素材文1と素材文2では、読み手と目的が異なります。前者の読み手は、学内の不特定多数の教員や学生で、目的は、自分の体験を広く大学内の人々に知ってもらい、この研修に対する関心と好感度を高めることです。 一方、後者の報告書は、学習活動報告という学術的論述の一つであり、読み手は、成績評価を行う教員です。よい評価を受けるには、 学習成果を明確に示さなければなりません。

(a) 事実を伝えている部分 

(b) 事実に基づく判断や事実に対する印象を述べている部分 

(c) 感情を伝えている部分 

(d) 文章進行の整理をしている部分

　20XX年にイギリスA市で3週間の短期語学研修を終えて帰って来たとき、私にとってA市は、心の故郷と呼びたい町になっていました。研修を終えて3カ月経った今でも、この思いは同じです。その一方で、このことに心から驚いている私もいるのです。研修に参加するかどうか迷っていたときには、英語の苦手な私がA市に一人で行っても、きっとすぐ日本に帰りたくなるのではないだろうかと、怖くてたまらなかったのですから。 

　自分のそんな内向的なところを克服したいという気持ちと、子どものときからの憧れだったイギリスを肌で感じてみたいと考えたことから、研修に参加した私でしたが、「英語でのコミュニケーションなんか、できるのかな」「授業についていけるのだろうか」「食事は大丈夫だろうか」と、出発の前日まで心の中は不安でいっぱいでした。

　そんな私が、イギリスでは一度も日本に帰りたいとは思わなかったばかりか、今では、「A市は心の故郷、戻りたい」と思っているのです。ほんとうに、研修の3週間は楽しく、充実していました。oral presentationの授業では、日本の文化と自分の専門分野とについて英語でのプレゼンテーションをしなければなりませんでした。academic writingの授業では、専門的な内容について学術的な文章を書くことが課されました。 

　多くの課題が日々出されるので、確かに苦しいこともありましたが、他人と比較するのではなく、自分の中で成長しなさいと言われたので、英語に自信がなかった私でも、やればできると自信をつけることができました。 

　充実していたのは英語の授業だけではありません。ローマ時代の遺跡や伝統的な建築を見学したりしました。B大学の学生との交流を通して、異文化の人々が集まっているイギリス社会、そこに生きる人々の活力を感じ、ただただ感動しました。 英語を使って対話する嬉しさ、伝わらないもどかしさ、そこから生まれてくる努力、 学び・・・・・あんなにも一瞬一瞬を大切なものだと感じていた日々は他にはありません。現地の人々の快活さ、歴史を感じさせる街並みの美しさ、そこにしかない空気感も、実際に行ってみて、 肌で感じたことがいかに大きな意味を持っていたのか、今はわかります。 

　留学しようかどうか迷っている人には、私はこう言いたいです。「行ってみたら? きっと新しい故郷が見つかるよ」と。

1. 研修概要 

　20XX年7月20日〜8月10日までの3週間にわたり、イギリスのA市にあるB大学での英語短期研修に参加した。以下に、英語コース受講状況と、それ以外の時間に行った活動（エクスカーション、ロンドン見学、ホームビジット、 学生交流など）について報告し、研修成果を述べる。

2. 現地での体験 

　英語は、土日を除いて1日に90分の授業を2コマ、 計3時間、受講した。毎日多くの課題が出され、実質的な勉強時間はかなりの長さになった。 受講コースは最初に行われるプレスメントテストと受講者の希望によって決定されるが、私は、oral presentation とacademic writingを受講した。前者が9時〜10時半、後者は11時〜12時30分までで、各15回である。クラス定員は10名で、日本人が私を含め3名、他は東南アジアやアフリカからの学生であった。oral presentationでは、各人が自分の国の文化の紹介と自分の専門分野の説明を行うことが求められた。準備として、ネットで多くの資料を集めて読んだり、原稿を書いて先生やクラスメートに見てもらったりした。準備には相当時間もかかった上、難しい問題もいろいろあったが、この準備のおかげで、人前で話す練習だけでなく、読んだり会話したりする練習ができた。

　academic writingでは、専門的な事柄について説明したり根拠に基づいて意見を述べたりするこ とが課された。難しかったが、書くときに辞書やネットの情報をどう利用するかが次第にわかってきて、徐々に自信がついた。人と比べるのではなく、自分が進歩したかどうかに注意するように繰り返し言われたことも、落ち着いて執筆に集中するのに大変役立った。 

　英語コースを受講したほかに、午後の時間と週末に、名所、遺跡、英国の伝統的建築などの見学を行った。大英博物館も訪れたときにガイドの英語がかなり聞き取れたことで、進歩を感じた。B大学の学生との交流プログラムやホームビジットでは、現地に暮らす人々と話すことができた。私のイメージしていた「イギリス人」よりも旧英国連邦出身の人のほうが多く、イギリスが多民族社会であることを実感した。

　以上のように、英語コースでもそれ以外の活動の中でも、英語は、練習するものというより、さまざまなことを行うために否応なく使わなければならないものであった。そのため、英語を使うことへの恥ずかしさや怖れをあまり感じなくなった。

3. 考察 

　今回の研修の収穫は、英語に関しては二つある。一つは、英語は使う目的があって使うものだということが実感できたことである。単語一つとっても、伝えようと思うことを伝えるために必要だから覚えた単語は、一度使うと忘れないものだとわかった。もう一つの収穫は、英作文のやり方がわかったことである。今までは、日本語で言いたいことを考えて一語一語和英辞典で単語を引いて組み立てていたが、研修で、書こうとする 話題についての Webの記事などを読んで、そこから自分の言いたいことに似ている表現を探し出して応用して使うという方法を知り、自然な英語を書くのに大変役立つと思った。 

　今回の短期留学は、英語の力がついただけでなく、私の人生そのものにとって大きな財産となった。滞在中は困ったこともあったが、それに対処できたことが大きな自信を与えてくれた。背景を異にする人々が共に暮らす社会の持つエネルギーを肌で感じることができたのも勉強になった。今後、短期留学で学んでことを生かして、英語の勉強にもその他の勉強にもしっかり取り組み、自分で考えて、その考えたことをちゃんと英語で言うことができるようになりたい。

例：

素材 1：「英語を使って対話する嬉しさ、 伝わらないもどかしさ、そこから生まれてくる努力、学び・・・・・・」

素材文2：「英語は、練習するものというより、さまざまなことを行うために否応 なく使わなければならないものであった。そのため、 英語を使うことへの恥ずかしさや恐れをあまり感じなくなった。」

なお、素材文3-aの中には、観察対象とする部分に1から7まで番号が付されていますが、この番号はもともとはなかったものです。

　科学的な研究およびその書き物において不可欠なものは主張を支える根拠であり、その根拠によく用いられるのがデータです。しかし、人間に関するデータのすべてが性別で採集され、統計処理されているわけではありません。この背後には、フランスの「人権」宣言が象徴するように、人間を代表するのは「男性」という考えがあったからです。①しかし、人間に関する研究においては、対象のジェンダーを見ていく視点が必要です。②男性と女性とでは社会的文化的な位置づけや役割が異なり、それにより男女の生活や健康は影響を受けているからです。

　たとえば、基本的な人間の能力がどこまで伸びたかを測る指標に、③UNDP (人間開発計画)が開発した人間開発指数 (HDI Human Development Index) があります。これによると日本は187の国・地域の中で12位 (2011年) です。HDI は、人間開発の三つの基本的な側面健康で長生きできるかどうか、知識を得る機会があるかどうか、人間らしい生活を送れるかどうかについて測る総合的な指標です。具体的には、出生時平均余命、成人の平均就学年数、④2005 年の米ドル建て購買力平価(PPP)に換算した1人当たりの国民総所得 (GNI) を基準に算出されます。⑤GDPが世界第3位の日本では、男女とも約96%が高校進学をし、約6割の男性、約4割の女性が大学進学をし、栄養、衛生、治安面においても高い水準を保ち、平均余命も女性86.44歳、男性79.59歳と、長寿です。したがって、日本の人間の開発度は世界的に極めて高いのです。

　これを男女別に見ていくとどうなるでしょうか。⑥世界経済フォーラムが開発したジェンダー格差指数 (GGI : Gender Gap Index) では、日本は135カ国中98位 (2011 年)と、大きくランクが下がります。ジェンダー格差指数は、経済分野 (労働力の男女 比、類似の労働における賃金の男女格差、推定勤労所得の男女比、管理的職業従事者の男女比、専門・技術職の男女比) 教育分野 (識字率の男女比、初等教育就学率の男女比、中等教育就学率の男女比、高等教育就学率の男女比)、政治分野 (国会議員の男女比、閣僚の男女比、最近50年における国家元首の在任年数の男女比)、保健分野(平均余命の男女比、出生時性比) ごとに算出され、1が完全平等、0が完全不平等を示し ます。日本は教育分野0.986、健康分野0.980のほぼ完全平等に対し、経済分野0.567 政治分野0.072の完全不平等に近い指標となっています。つまり、 対象を見ていくときにジェンダーの視点を入れると、ジェンダーの視点を入れない場合には見えない男女間の格差が可視化され、またどこに格差があるのかを特定することができます。

　ここに紹介したのは一つの例に過ぎませんし、「ジェンダー」も一つの視点に過ぎません。しかし、人間を観察したり研究したりすることにおいては、人間が社会や文化の影響を受けながら生きている以上、⑦社会的文化的に違った扱いを受けている男女別に見ていく視点は不可欠だと言えます。

　研究結果を発信し認めてもらう上で各種のデータが根拠として重要であることは、誰もが知っています。今日、人間に関するさまざまなデータが集められて公表されていますが、それらのデータは必ずしも「男性」と「女性」 が別になっていません。この背後 には、人間を代表するのは「男性」だという考えがあったからです。かの有名なフランスの「人権宣言」にもその考えが表れています。しかし、人間に関する研究において は、 対象性別すなわち「ジェンダー」で、分けて見てみることが重要です。現代の世界において、男性と女性では社会的文化的な位置づけや役割が異なっていることが多く、生活や健康の状態にもそれが大きく影響しているため、ジェンダーの視点を取り入れてデータを見てみると、しばしば、 両者を合わせて見たときには見えなかった事実が明らかになるからです。 

　日本を例にとって見てみましょう。基本的な人間の能力がどこまで伸びたかを測る指標に、国連の「人間開発計画」という組織が開発した、「人間開発指数」があります。この指数は、 人間が開発されていると言えるための三つの基本的な条件がどの程度充足 されているかを示します。すなわち、健康で長生きできるかどうか、知識を得る機会があるかどうか、人間らしい生活を送れるか、の3条件について、 出生時平均余命、 成 人の平均就学年数、1人当たりの国民総所得などを基準に、算出されます。 国内総生産が世界第3位の日本は、187の国・地域の中で12位 (2011年) です。男女とも約 96%が高校に進学し、約6割の男性と約4割の女性が大学に進学し、栄養、衛生、治安面においても高い水準を保ち、平均余命も女性86.44歳、男性79.59歳と大変長い日本の人間の開発度は、世界的に極めて高いと言えます。

　しかし、これを男女別に見ていくと違った姿が見えてきます。スイスに本部を置く非営利財団「世界経済フォーラム」が開発した「ジェンダー格差指数」によると、日本のジェンダー格差指数は、下の表1に示したようになっています。指数の「1」は完全平等、「0」は完全不平等を示します。

　　　　　　　　表1 日本のジェンダー格差指数 

分野　　　　算定の基準 　　　ジェンダー格差指数

経済分野　　労働力の男女比、類似の労働における賃金の男女格差、 推定 勤労所得の男女比、管理的職業従事者の男女比、 専門・技術　0.567 

教育分野　識字率の男女比、 初等教育就学率の男女比、 中等教育就学率 の男女比 高等教育就学率の男女比　0.86 

政治分野

国会議員の男女比、 閣僚の男女比、 最近 50 年における国家 

元首の在任年数の男女比　0.072 

保健分野

平均余命の男女比、 出生時性比 　0.98 

　教育分野と健康分野ではそれぞれ0.86と0.98と平等がほぼ達成されていますが、経済の分野ではかなり不平等、政治の分野では完全不平等に近い数値を示しており、この指数で見た日本のランクは 135カ国中 98位 (2011年) です。 日本の女性の開発度は、「12位」 ではなさそうです。

　上の例でわかるように、ジェンダーの視点を入れると、それまで見えなかった男女間の格差が可視化され、どこに格差があるのかを特定することができます。人間を見るために必要な視点はたくさんあり、「ジェンダー」はそのうちの一つに過ぎませんが、重要な視点であることは確かです。ジェンダーという、人間の社会的文化的な扱いに大きな影響を与える要素を考慮に入れなければ、実態を把握することが困難になるからです。

　近年若者の中で海外に渡航する人が減っている傾向にある。新聞によると若者が海外に渡航する件数が1998年から2008年までに 37% 減ったそうだ。 海外渡航する人の中で留学する人は、2004年から2008年にかけて大体2割減ったそうである。

　これに対して、日本政府、地方自治体、各種業界によって海外渡航促進キャンペーンが矢継ぎ早に打ち出された。しかし、このようなキャンペーンを拙速に打ち出す前に、念を入れた検証が必要であることもまた事実と言えると思われる。どうしてかというと、効果もリスクも不明なまま、大量に海外渡航をする若者を送り出した挙句のはてに、深刻な損害が生じた場合は、だれがその問題の責任をとるのであろうか。本稿ではその実態を調査することで、検証作業を行う。この調査を通じて、拙速な施策に対する異議を唱え、海外渡航の支援に関する施策を構想する際に見落としがちな論点を浮き彫りにする。 

　近年、日本では海外へ渡航する若者が減少する傾向にある。ABC の調査によると、20代を中心とする若年層海外渡航者は1998年から2008年までに 37%に減少している。その中で海外留学は2004年から2008年にかけて 18.9%に激減した (ABC at a glance, 2009)。 

　政府および各種業界組織は、この現象を憂えて減少を阻止するためのキャンペーンや海外留学促進策を実施している。しかし、それらの施策は海外渡航減少要因の分析に基づいて慎重に考案されたものではないため、安全性への配慮を欠く場合や若年層の意欲向上に結びつかない場合があると報告されている (山田 2009)。 本稿では、この若年層の海外渡航の中で特に海外留学に焦点を当て、その減少の原因を分析し、それに基づいて海外渡航促進策を考案する上で必要な条件を考察し、具体策を提案する。 

　第1章では、留学減少の推移を政府統計に基づき、渡航先、留学目的、留学者の特性の観点から観察する。第2章では、留学制度に内在する問題を分析する。単位互換制度を含む留学支援体制や渡航先での受け入れ体制、 渡航費・滞在費などの経済的条件などである。第3章では、留学制度の外側の問題、すなわち、渡航先の社会状況や就職戦線における留学経験への評価などの要因の分析を行う。第4章では、海外留学促進策考案のための必要条件の考察と具体策の提案を行う。